主な事業
日本情報通信（NI+C）は、NTTおよび日本IBMにより1985年に創立され、情報通信の先進的な技術を積極的に吸収しながら、システムインテグレーターとして成長してきました。IBM の先進技術をベースに、システムインテグレーション、基盤構築、運用保守、NTTのネットワークやクラウドサービスを含むマネージドサービスの各分野で、ソリューションを提供しています。
主な職種
テクノロジー
- PM
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- 与えられた制約条件（品質、納期、コスト）の下、プロジェクト責任者として、信頼性の高いシステム構築、開発を統括する
- ITA
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- お客様のビジネス戦略（経営戦略）を受け、それを解決・実現するための最適なアーキテクチャー設計をする
- ITS
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- お客様の業務要件に求められる最適なテクノロジーを用い、システムを構築することができる人材
- 設計されたアーキテクチャの中で、求められるシステムのアプリケーション設計・構築、ネットワークやデータベース、セキュリティ等の固有技術を活用した最適なシステム構築を行う
- APS(SWD)
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- お客様の業務要件に求められる最適なアプリケーションを設計・開発・試験、指導を行う
- ITSM
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- 継続的に高い信頼性を確保しつつ、お客様システムの運用・保守を行い、システムを維持する
- 品質管理
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- プロジェクト管理およびISO9001等に関する知識を有し、当社の品質マネジメントシステムに準拠したプロセスレビューの実施を通じてプロジェクトの品質保証活動を第三者の客観的立場から活動を支援し、ISO9001に基づく品質マネジメントシステムの維持運用を実施する
セールス
- 顧客営業
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- お客様の経営戦略や現行業務の課題を分析し、ITを踏まえた新しい経営戦略の策定及び業務プロセスの見直しを通じて、お客様にとって最適なサービス（トータルソリューション）を責任をもって提案する
- ソリューション営業
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- ソリューションプロダクトを基点に顧客にその適用方式を提案、構築設計及ソリューション構築を実行する
- パートナー営業
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- ビジネス・パートナー様を担当する営業として、取引を活性化(拡大)させる施策の立案および商材の提案・実施に責任を持つ。また、新規パートナー様候補への商流獲得提案を行い、新規取引先の拡大とビジネスの推進を担当する
- インサイドセールス
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- 営業(NI+CおよびNI+CP)との連携・協働により、ビジネス推進を支援するスタッフとして、担当する分野(NI+C: カスタマ・センター/営業推進、NI+CP: パートナーデスク/保守担当)における職務・役割を遂行し、所属する営業組織のビジネス拡大・業務効率化に寄与する
マーケティング
- 事業開発
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- NI+Cの強みと市場環境を理解した上で、未参入事業及び、新規事業の検討、ビジネスモデル、事業立ち上げ立案を行う
- コンサルティング
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- 企業が抱える事業戦略やオペレーション戦略上の課題に対して、IT（情報技術）を武器にそれらの課題解決の具体化、支援を行う。ITに関する高い専門知識を持ち、顧客のビジネス目標の達成に重点を置いて、経営課題解決に向けた現状分析～改善案、顧客ニーズに合ったシステムや技術を提案する
- マーケティング
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- NI+Cの強みと市場のニーズを広く把握し、販売促進活動の企画、実行
スタッフ
- プロセス管理／購買
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- 規程及びルール作成、受注契約処理、契約先審査及び管理、事業部全体の生産性管理に関する知識を有し、的確な判断、適切な処理を行う
- 調達手続き、購買方法、在庫管理等グリーン購入等に関する知識を有し、適切な契約業務を行う
- 経理／財務
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- 財務会計、税務会計、資金の調達・運用等の高度な専門知識を有し、決算、税申告、金融機関対応ならびに原価管理等の財務分析、財務管理を通じた経営改善する
- 損益計算書(P/L)、貸借対照表(B/S)、キャッシュフロー(C/F)等の経営分析、策定能力を有し、経営環境を的確に捉えた経営戦略の策定及び事業計画の実行管理する
- 事業計画／経営企画
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- 経営方針に沿った事業計画の策定のための内部、外部環境分析、シミュレーションによる売上、GP、営業利益、販管費等の数値設定ができ、経営層へ提案・説明する
- 総務／人事／労働
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- 文書、オフィス管理等に関する専門知識を有し、会議の運営、消防署等官公庁との折衝など総務業務を遂行
- 労務、給与、就業管理、厚生、人事、採用育成業務に関する専門知識を有し、各種施策等の立案、推進
- 報道、広報及び広聴に関する専門的知識を有し、事業動向を的確に捉えた報道対応、広告、イベント、社内外広報、広聴活動等を実施
- 法務／監査
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- 民法、商法、独占禁止法等幅広い法律知識を有し、事案に対する的確な法的判断、適切な処理ができる人材
- 業務の効率化・不正の未然防止・事後の速やかな発見を可能にするため、内部監査、外部監査、ISO関連の知識を有し、適切な業務を遂行
