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ソリューションガイド

TCO削減

今お使いのIT運用に係わるコスト・ダウンの計画は
既に済んでいますか？

IBM System i

TCO削減をご検討されている方へ

今お使いのIT運用に係わるコスト・ダウンの計画は既に済んでいますか？
TCOの削減は会社の命題ではありませんか
※TCO：Total Cost of Ownership

システム
ご担当者様へ		 サーバー管理台数
の削減		 省スペース／
省電力の実現		 ワンストップ
サービス		 WHY？System i

システムご担当者様へ

現状のお使いの汎用機/オフコンを見直して、TCO削減に取り組みたいとお考えの方

TCO削減には以下の対応が必要となります。
TCO削減の4つの対応事項

サーバーは導入後の維持費に、毎年膨大なコストがかかります。
NI＋Cでは、TCO削減の条件を満たす高可用性で、導入後のコストパフォーマンスに対して評価が高い
IBM System i への移行をおすすめします！

更にIBM System i に移行後は、既存資産の継承、新規構築のアプリケーションへの継承ができます。


システムを移行することで、運用コストの削減を実現
1. IBM System i はオールインワンパッケージ製品です。
  • 業務で必要とされる機能が全て標準装備であるため、運用管理の煩雑さから開放されます。
  • ハードウェア・ソフトウェア変更時のバージョンの互換性検証・保証はIBM 1社で可能です。
  • ハードウェア・ソフトウェアの保守料金、ライセンスの使用料金が削減されます。
2. 運用の容易性

汎用機の高可用性を継承しながらも、オートノミック機能により運用負荷が軽減します。

運用コストの比較
　 Windowsの場合 Unixの場合
導入後3年間 System i の1.3倍 System i の1.6倍
導入後5年間 約2倍 約2倍

１サーバーあたりのユーザー数、サーバーの平均稼働年数、予定外のダウンタイムなどを加味して考えた場合の
運用コスト

システムを移行することで省スペース／省電力によるTCO削減を実現

システムの設置面積・管理台数が減れば、当然スペースや電力も削減します。
現在貴社では、どの位のスペース、電力を使用していますか？
複数のサーバーや汎用機をIBM System i に移行・統合すれば更にTCO削減が可能となります。

IBM　System i への移行・統合により少スペース化及び所要電力の削減が期待できます。
IBM　System i への移行
NI+Cのワンストップサービス

NI+Cは、お客様のシステムを最適な環境にするため、計画〜導入、運用まで含めた全てを、ワンストップにてご支援いたします。
また、技術支援サービスを受けていただければ、トラブル時も安心してシステムを運用していただけます。

LifeKeeperの操作画面

LifeKeeperの操作画面NI＋Cは、９年連続にてＩＢＭプレミアビジネスパートナー認定を受けています
（2007年現在）

NI＋C 移行・プロジェクトパターン例
  1. マイグレーション（＊1）
  2. パッケージ（＊2）によるシステム再構築
  3. マイグレーション ＋ 一部パッケージによるシステム再構築
LifeKeeperの操作画面

（＊1）マイグレーションにおいては、数多くの主要国産他社からのマイグレーション実績を持つスペシャリスト企業（国内32社）と協業し、弊社が責任を持ってプロジェクトを遂行いたします。

（＊2）パッケージの選定に当たっては、日本IBM様のISVパートナー様、弊社ISVパートナー様と協業し、お客様に最適なシステムをご提案いたします。

さらに、PostScript対応等の安価な高速プリンターへの移行もご支援させて頂いております。

WHY？ IBM System i

IBM System iをおすすめするには理由があります。

  • IBM System iの持つ『高可用性』
    企業の基幹システムは、24時間365日休みなく稼動することが求められ高い稼働率が必要とされます。 IBM System i は日経コンピュータ誌1997〜2007年の顧客満足度調査（オフィス・サーバー部門）で、10年連続第1位を獲得！汎用機に次ぐ高信頼性を確保しているため、貴社のシステムを安定稼働させます。
  • 必要となる機能を1台に集約された「オールインワン・パッケージ製品」
    同一プラットフォームでWindows、Linux、AIX 5L、i5/OSといったOSが同時に稼働。また、WebSphere、Domino、PHP、Javaといった各種アプリケーションもサポート。必要なデータベース、システム管理、セキュリティといった機能があらかじめ統合されているため、ソフトウェア間の互換性テストといった煩わしい作業から開放します。


お問合せ

日本情報通信株式会社
i ソリューション事業部　ビジネス推進担当

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ご相談お待ちしております。