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日本情報通信、 次世代モニタリングサービス「NI+C APM as a Service」を提供開始

 NTTグループの日本情報通信株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役社長執行役員:桜井 伝治、以下 NI+C) は2024年1月より、ITサービスのオブザーバビリティを向上させる次世代モニタリングサービス「NI+C APM as a Service」の提供を開始します。

 

 デジタル化の急速な進展の中で、アプリケーションは不可欠な役割を果たしており、アプリケーションのパフォーマンス低下やトラブルが発生した際には、迅速な問題解決が求められています。しかし、システムが複雑化する中、さまざまなアプリケーションやサービスの連携により、問題の特定や修復はいっそう困難になっています。

 このような問題解決の一助となるのが、APM and Observabilityソリューションです。「NI+C APM as a Service」はAPM and Observabilityソリューションを提供するフルマネージドサービスであり、お客様は新たな製品の購入やシステムの基盤構築は不要で、管理対象にエージェントを導入するだけで利用が可能になります。また、「NI+C APM as a Service」の利用者は、APM and Observabilityソリューションの高度な知識やスキルも必要としません。


1.APM and Observabilityソリューションがもたらす効果
「NI+C APM as a Service」の導入により、リソースの最適化と迅速な問題解決を実現し、ビジネスの生産性を大幅に向上させることができます。


2.従来のシステム監視との比較
従来のシステム監視は、主に基本的な障害通知やリソース監視に限定されていました。
APM and Observabilityソリューションでは、リアルタイムのメトリクスとデータ分析を通じて、単なるインフラリソース監視を超え、アプリケーション、Webサーバ、データベースのパフォーマンス、さらにはユーザー体験(UX)までを含むフルスタックの状況を可視化します。この全方位的な可視化により、ITサービスの継続的な提供状況をより詳細に監視し、問題を素早く特定し対処することが可能となります。

 
「NI+C APM as a Service」の利用者は、システム環境の複雑化への対応が可能となり、複数の監視インタフェースを単一のコンソールに集約して管理することができます。また、マネージドサービスでの継続したサポートにより最小限の専門知識と運用工数で、高機能なAPMツールを活用できます。低コストのデータ長期保管オプションの活用により、監査への対応も容易になります。


3.導入プロセス
「NI+C APM as a Service」は、お客様がスムーズにサービスを活用できて、最大限の価値を得られるよう段階的な導入プロセスをご用意しています。サービスの検証から導入、その後の運用までを包括的にサポートし、ビジネスの継続的な成功を支援いたします。



◆関連リンク
・「APM as a Service」について:https://www.niandc.co.jp/sol/nic-apm-as-a-service/


■日本情報通信株式会社について <https://www.niandc.co.jp/
日本情報通信株式会社(NI+C)は、1985年に日本電信電話株式会社と日本アイ・ビー・エム株式会社の合弁会社として設立。システム開発から基盤構築、クラウド化への対応、社内外データ統合とAIによる分析、EDIサービスやセキュリティ、ネットワークサービス、運用保守までをトータルに提供しています。「おもひをITでカタチに」をスローガンに、お客様の経営課題解決に貢献できる真のベストパートナーを目指してまいります。

記載の製品/サービス名称、社名、ロゴマークなどは、該当する各社・団体の商標または登録商標です。


<報道関係者のお問い合わせ先>
日本情報通信株式会社 グループ経営本部
広報グループ 川越、金子
Tel:03-6278-1045 E-mail:koho@NIandC.co.jp

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