What’s New ニュース
  1. HOME
  2. ニュース
  3. 統合マネージドサービス「NI+C MSP」をリニューアル ~APMを活用したフルスタック監視を中核に、次世代のITシステム運用サービスを提供開始~

統合マネージドサービス「NI+C MSP」をリニューアル ~APMを活用したフルスタック監視を中核に、次世代のITシステム運用サービスを提供開始~

NTTインテグレーション株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役社長:大土拓、以下 NTTインテグレーション)は、統合マネージドサービス「NI+C MSP」のサービス内容をリニューアルし、次世代のITシステム運用サービスの提供を開始します。

今回のリニューアルでは、APM(Application Performance Management)を活用し、ITインフラの死活監視からアプリケーションの稼働状況監視までを支援する「フルスタック監視サービス」を中核に、監視、インシデント対応、定常運用、技術支援を一体的に提供します。

1.背景

企業システムでは、オンプレミス、クラウド、SaaSなど、多様なIT環境の活用が進んでいます。一方で、システムの構成や運用要件は複雑化しており、安定した事業運営のためには、インフラからアプリケーションまでを横断的に把握し、適切に運用することが重要です。
NTTインテグレーションは、2000年以降、100社を超えるオンプレミス環境への運用サービス提供実績を有しています。また、2015年からはAWS、Google Cloud、IBM Cloudなどを対象とするパブリッククラウド向けMSPを提供し、構築から運用まで一気通貫で支援してきました。 

今回、これまで培ってきたシステム運用の知見を生かし、お客さまの多様なプラットフォームを対象とした統合マネージドサービスとして、NI+C MSPをリニューアルします。

2.NI+C MSPの概要

NI+C MSPは、従来のMSP:Managed Service Providerを越え、「Managed Service for all Platforms」をコンセプトとする統合マネージドサービスです。

お客さまのあらゆるプラットフォームを、可観測性・自動化・AIで一元的に運用し、障害発生時の対応、日常的な運用作業、専門的な技術支援まで、お客さまのシステム運用を包括的に支援します。

【図:NI+C MSP サービス体系】

(1)フルスタック監視サービス

APMを活用し、ITインフラの死活監視からアプリケーションの稼働状況監視までを行うサービスです。システム全体の状況を可視化することで、安定したシステム運用と、問題発生時の迅速な状況把握を支援します。
APMについては「NI+C APM/Observabilityサービス」をはじめとした当社サービスを利用し、様々なプラットフォームに対応可能です。

(2)インシデント対応サービス

監視アラートの受信や自動応答などを行うインシデント管理サービスを、24時間365日提供します。
また、オペレーターによる一次対応を行う障害一次対応サービスをオプションで提供し、障害発生時の初動対応を支援します。

(3)オペレーションサービス

お客さまに代わり、あらかじめ定めた手順書に基づく定期・随時の運用作業を、24時間365日実施します。
日常的な運用業務を支援することで、お客さまの負荷軽減と運用品質の安定化に貢献します。

(4)エンハンスサービス

障害調査や復旧対応、パッチ適用など、SEによる技術支援を提供します。
システムの状況やお客さまの運用要件に応じて、専門的な知見が必要となる対応を支援します。

(5)MSP導入サービス

サービス導入時には、円滑な運営に必要なルールやフローを設計する「プロセス設計」と、システム運用試験を実施する「MSP導入試験」を提供します。運用開始前の準備段階から支援することで、お客さまの環境に適した運用体制の構築を支援します。

3.今後について

NTTインテグレーションは今後も、NI+C MSPを通じて、お客さまの多様化・複雑化するIT環境の運用を支援してまいります。
フルスタック監視を起点に、可観測性、自動化、AIの活用を進め、システム運用における負荷軽減と品質向上に貢献してまいります。


◆ 関連リンク

・NI+C MSP サービスページ:https://www.niandc.co.jp/sol/msp/

・お問い合わせ:https://www.niandc.co.jp/inquiry/sol-msp/


※「AWS」は、Amazon.com, Inc.またはその関連会社の商標です。
※「Google Cloud」は、Google LLCの商標です。
※「IBM」「IBM Cloud」は、International Business Machines Corporationの商標または登録商標です。 
※記載の製品/サービス名称、社名、ロゴマークなどは、該当する各社・団体の商標または登録商標です。

ページのトップへ