EDIツールの選び方とは？比較すべきポイントを解説

EDIを導入することで、企業間や行政機関との取引が高速かつ正確に行えるようになるため、導入を検討する方は多いことでしょう。
しかし、市場には多くのEDIツールが流通しているため、どのツールを選べばよいかが分からない方がいらっしゃると思います。
本記事では、EDIツールの選び方について、比較すべきポイントとあわせて解説します。

EDIとは

EDI（Electronic Data Interchange：電子データ交換）とは、専用回線やインターネット回線を用いて企業間・行政機関との取引を電子化するシステムです。
従来の通信は電話やFAXであったことから、ヌケモレや誤字といったヒューマンエラーが多発していました。
EDIでは自動で受発注データを照合したり、高速通信を行ったりするため、高精度でヒューマンエラーを解消することができます。

EDIのなかには下記のようにさまざまな種類があるため、取引先が使用しているものに対応する必要があります。

• 固定回線を用いてデータ交換する「レガシーEDI」
• インターネット回線を用いる「インターネットEDI」
• Webブラウザからデータの送受信ができる「Web-EDI」

EDI製品の比較ポイント

こちらでは、EDI製品の比較ポイントをご紹介します。

通信プロトコルの確認

EDIでデータ通信を行うには、取引先と同じ通信プロトコルを利用する必要があります。
取引先と通信プロトコルを合わせなかった場合、お互いに送受信ができないことから受発注・請求業務行うことができません。
代表的な通信プロトコルには下記が含まれており、導入する際は取引先に確認しておくことをおすすめします。

• JX手順
• ebMS
• AS2
• 全銀TCP/IP
• 全銀BSC
• 流通JCA
• 流通JCA-H
• FTP
• HULFT
• SFTP

EDIの導入形態

EDIは、下記のように「オンプレミス型」と「クラウド型」の2種類に大別することができます。

オンプレミス型

自社にサーバーなどの機器・設備を設置し、自社ネットワークを使用してデータのやり取りを行う形態です。
自社や業界に合った最適なシステムを構築することができるため、柔軟性の高さがメリットといえます。
一方、自社でインフラ管理を行う必要があるため、担当者の負担が大きくなる懸念があります。
また、機器の設置やインフラの準備を行う必要があるため、高額な初期費用が必要です。

クラウド型

クラウド型は自社にサーバーを設置せず、クラウド上にデータを保管・取りに行くことでやり取りを行う形態です。
サーバー設置などが不要であることから、初期費用を抑えられる点がメリットといえます。
また、複数の端末を接続することで、離れた場所で作業をしても情報を参照することができるため、リアルタイムの状況を視認できます。
そのため、企業のなかにはオンプレミス型からクラウド型に移行するところが多くなりました。
しかし、パッケージで販売されている場合はカスタマイズが難しいほか、セキュリティ対策を自社で実施できない点についても注意が必要です。

このように、オンプレミス型とクラウド型には一長一短の特徴があるため、自社に合ったものを選びましょう。

費用対効果

EDIを導入する目的は、手作業を減らして正確性を向上させ、費用対効果を上げることです。
しかし、どのようなEDIを導入するにしても初期費用とランニングコストが発生するため、事前に確認しておく必要があります。
導入しても新たな手間が発生し、作業効率が悪くなってしまったという状況に陥らないように注意しましょう。
EDIの導入による費用対効果を考慮する際の要素として、取引先の件数が挙げられます。
取引先の件数が多いほど受発注・領収書送付などの作業が多くなるため、費用対効果は高くなります。
一方、取引先の件数が少ない企業では作業工数が比較的少ないことから、そこまで手間はかかりません。

EDIを導入することで、下記のようなメリットを得られることから、多くの企業が導入するようになりました。

• 業務スピードの向上
• 手作業の削減によるミス・エラーの減少
• 取引先との連携強化による利便性向上

しかし、すべての企業がEDIによるメリットを得られるわけではなく、期待しているような効果を得られないことがあります。
そのため、EDIを導入する際は目的を明確にし、費用対効果の観点でプラスになっているのかを確認することが重要です。

おわりに

本記事では、EDIツールの選び方についてご説明しました。
EDIを導入する際には通信プロトコルの確認だけではなく、導入形態や費用対効果についても考える必要があります。
EDIは、企業のデジタルトランスフォーメーション（DX化）において欠かせないツールです。データの迅速なやり取りが可能になるだけでなく、さまざまなメリットが期待できます。したがって、EDIを導入する際には十分な検討と計画を行い、そのメリットを最大限享受するよう注力することが推奨されます。

自社や業界にマッチしたEDIを導入し、業務効率の改善とやり取りの質を向上させましょう。

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