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システム運用を見直せば働き方は格段に変わる!(第1回)

投稿者:クラウド事業本部 ITマネジメントサービス部 元野

システム運用を見直せば働き方は格段に変わる!(第1回)

こんにちは!

日本情報通信ITマネジメントサービス部のぽなおです。

システム運用を見直せば働き方は格段に変わる!というお題で情報発信します。

 本投稿を含め4回を予定しておりますのでお付き合いのほど宜しくお願い致します。

 それでは、さっそく第1回目のスタートです。

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◆ いつ発生するか分からないシステム障害への備え

最近お客様との会話で、予期しない突発的な障害が発生して、その対応に非常に苦労したという言葉を聞く機会が多くなりました。

 なぜ、苦労したのか?という点については色々な理由があるようで、、、

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◆ なぜ苦労するのか?

システム障害は災害と同じようにいつ発生するか予測することができません。

システム運用を取り巻く環境は各社それぞれですし、発生した障害に対するエピソードは上に列挙したもの以外にも多々あるとは思われますが、テレワークの普及などによる働き方の多様化、デバイスの多様化などにより、既存システムに対する保守業務(セキュリティ問題、ソフトウェアの不具合、開発終了に伴うアップデート終了、性能やキャパシティ不足、ハードウェアの故障など)に手が回らなくなったということが推察されます。

また本来であれば、DX推進による高度IT人材*1や先端IT人材*2の育成が急務なはずなのに、既存システムの保守業務で手一杯となり、結果的に人材育成が遅れるという負のスパイラルに陥っているという声も挙がっています。

*1:システムに新しい価値を生み出すことのできる人材
*2:最新のデジタル技術を駆使して、企業や従業員に価値を提供できる人材を先端IT人材(デジタル人材)

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◆ 任せる事ができるものは任せてしまう

システムの大規模化・複雑化が顕著な昨今にあってはシステム障害の発生をゼロにすることは現実的には不可能ですし、また人材と時間も限られていることもあり、どの企業にとっても大きな課題ともいえます。

餅は餅屋という言葉があるように、システム運用業務を経験と実績を積んだプロフェッショナルに任せることで、これまでシステム運用に費やしていた人材や時間を「コア業務」や「自社の強みのある分野」に集中し、会社全体の生産性や競争力のアップに繋げることができます。

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◆ 整理ポイント

働き方の見直し効果と言っても様々です。コストを適正化したい、新サービスの立ち上げを行いたいなど目的によってさまざまです。

その目的を達成するために、そのサービスが自分たちにとって有効かどうか導入前に検討する必要があります。

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具体的には、

1.自分達のコア業務を明確にする
2.期待する効果を明確にする
3.委託したい範囲の可視化を行う

といった形で検討するのがよく、特に委託範囲の可視化については客観的に検討することが出来るのでお薦めです。

縦軸を業務への影響度の大or小、横軸を定型・非定型として4つのゾーンを用意します。
そして、各システム毎に定型業務と非定型業務に分け、同時にそのシステムに障害が発生した場合の影響度について考察し、システム毎に算出しマッピング分類してみるのが良いかと思います。

今回、冒頭にあったお客様が言われている予期しない突発的なシステム障害とはAエリアが対象となり、この部分の運用業務を委託検討することで、システム管理者の働き方を格段に変化させることができます。

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◆ 技術支援サービス(システムエンハンス)のご紹介

このような予期しない突発的な障害に対して、日本情報通信では「システムエンハンスサービス」を準備しており、お客様の働き方見直しのご支援をしております。

【エンハンスサービスの特長】
「インフラ保守」と表現されるSE(技術者)による技術支援を提供します。

【サービス提供内容】
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(補足)

  • エンハンスサービスを提供する対象範囲として、「HW」「OS以下」 「MW(ミドルウェアまで*3)」の3種類があります。
    *3「ミドルウェアまで」のご利用いただく場合、サービス提供が可能なミドルウェアには制限がございます。対象ミドルウェア、保守要件に応じて検討させていただきます。
  • 障害二次対応は24時間365日にて支援いたします(その他の項目については平日9-17時でのご支援となります)

◆ 編集後記

最後まで読んでいただきましてありがとうございました。

少しでも皆様のお役に立てる情報が提供出来ましたでしょうか。次回も皆様にお役に立てる情報をお届けしたいと思います。

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本サービスの詳細リンク先:https://www.niandc.co.jp/sol/product/msp/

本サービスの詳細を知りたい場合は、担当営業もしくは下記の問い合わせ窓口からお願いします。

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